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今現在、世界的にジェンダーレスな社会実現が叫ばれています。

そんな中で女子大学は男女差別にはならないのか、女子大学が存在する意味はあるのか考察していこうと思います。

世界経済フォーラム（WEF）が発表した「ジェンダー・ギャップ指数（Gender Gap Index：GGI）」によると、調査対象146国の中で日本は116位という結果でした。

また、以下のグラフのように、働く女性と働く女性の管理職の割合を見てみても、日本は世界的に低いことが分かります。

社会的にまだまだ日本では、男性のほうが立場が高かったり、管理職のように女性の地位が築けていない分野が多くあることが分かります。

反対にヨーロッパでは、男女格差が低いことが分かります。これには教育的な違いもあるようです。

例えば、ドイツには、女性の就職率が低い職業を知る機会である「girl’s day」というものがあったり、日ごろから政治やジェンダーについて話し合うという授業をしているようです。

そういった面からみても、日本でも教育内容から変えていくべきだと思います、

ジェンダーレスを叫ぶ社会になっても、目標とはほど遠い日本社会では女子大学はまだ必要であると考えます。

お茶の水女子大学の学長が女子大の意義について2018年に以下のように話しています。

女性たちが差別や偏見を受けずに幸せに暮らせる社会を作るために、大学という学びの場で、自らの価値を認識し、社会に貢献するという確信を持って前進する精神をはぐくむ必要があると考える。それが実現できるのは、女性が旧来の役割意識などの、無意識の偏見、そういったものから解放されて自由に活躍できる女子大学だろうと考えている。

しかし、女子大学の中でもジェンダーレスの動きはあるようです。

例えば、お茶の水女子大学や日本女子大学では、生まれたときは男性ではあるが、こころは女性というトランスジェンダーの学生を受け入れることを発表しています。

さらに東京女子大学では、2022年から大学祭において、ジェンダーレスの観点からミスコンの廃止を発表しました。

女子大学の共学化とはならずとも、多様性を受け入れる動きというのは見られることが分かります。

私自身、ジェンダー差別であると考えるシーンが日常に多くあるとよく感じます。

また、「ジェンダーレスを目指そう！」とは言っても、どこからどこまでが差別になってしまうのか、どこまで変えていくべきなのかはとても難しい問題であると思いました。

しかし、社会の中で生きづらいと感じる人がいるのならば、それがマイノリティーであったとしても変えるべきなのだと思います。

そして社会を変えていくためには、今現在、男性が多く占めている政界や管理職という立場に多くの女性が進出していくことが必要です。

そのような女性を育てるために今の日本には女子大学は必要なのではないでしょうか。

ジェンダーレスの時代ではあるが、社会ではまだまだ課題が山積みです。

女性たちが差別を受けることのない社会の実現がみえたとき、女子大学は不要になるのかもしれないと考えました。